政治的かつ軍事的な衰退が始まり、やがて基軸通貨の後退が始まるわけである。
英国の政治的・軍事的衰退は、いくつかの段階を経て進行した。
最初に一八九九年から一主義に対応するには、英国の軍事力は十分ではなかった。
帝国領域の広大さや経済の繁栄ぶりに比較して、大英帝国の軍備は比較的小さなものだったのである。
ヒトラーと対抗し、アジアの権益を守るには、アメリカの援助を求めざるをえなかった。
同時にアジアにおいては、将来的にアメリカと権益を争う可能性が高かった。
英国の立場には矛盾があり、アメリカと妥協せざるをえなかった。
第二次世界大戦が終わってみると、ヒトラーは打倒できたが、ポンド・スターリング・ブロックは解体され、アジアの権益はほとんど失われ、ポンドはドルの後塵を拝することになっていた。
それでもポンドはドルの補助的国際通貨として存在しつづけた。
九○二年まで戦われたボーア戦争がある。
この戦争は、南アフリカのトランスヴァールを併合しようとした英国と、土着化したオランダ人子孫ボーア人との戦いで、一九○二年に英国の勝利で終わった。
単にトランスヴァールの金鉱を手に入れるための大義なき戦いであり、戦闘は陰惨を極めたので大英帝国の威信を大きく傷つけた。
一九一四年から一八年までは第一次世界大戦が英国に大きな打撃を与えた。
英国人にとっては第二次世界大戦より残した傷が大きい。
戦勝国となったが、エリート層を中心に人的損失が膨大であり、そのことが英国の衰退を早めたともいわれる。
戦場にならなかったアメリカの経済力が世界経済における比重を高め、ドルが台頭するきっかけとなった。
一九三九年から四五年の第二次世界大戦で英国は、最終的にヨ−ロッパにおける政治的かつ経済的優位を失っただけでなく、アジアにおける権益もほとんど喪失することになる。
英国の歴史家のクリストファー・ソーンが『米英にとっての太平洋戦争』で指摘しているように、太平洋戦争とは、アメリカと英国と日本が二一つ巴になって、将来のアジア支配を争った戦いという側面があったわけである。
この戦争が終わったとき、アジアの外部勢力で残ったのはアメリカだけであり、英国の政治力は後退し、すでにポンドは補助的国際通貨に下落していた。
スーパー・パワーを歴史と世界構造の両方から見るアメリカ「帝国」を論じるさい、大英帝国にとってのボーァ戦争は、アメリカの場合どの戦争にあたるかという議論が繰り返されてきた。
以前は、アメリカが最終的に撤退し、そのために国民の心理に傷を残したベトナム戦争だとされたが、最近はイラク戦争がそうではないかという説が多くなってきた。
そうすると、これから第一次世界大戦にあたる世界的規模の戦争が控えており、アメリカの本格的な後退は、さらにその後の世界的規模の戦争以後ということになってしまう。
しかし、あまりにも杓子定規な歴史反復説であり、そのときどきの世界構造を無視した決定論というべきだろう。
もう少し、注意深く考えてみよう。
英国が世界的帝国に成長していく時代、ヨ−ロッパにはフランスやドイツなどの列強が存在したが、ソ連やアメリカといった超大国ではなく「多極システム」だった。
アジアはほとんどの地域が植民地から脱却していなかった。
逆に英国が衰退する時期には、軍事大国であるアメリカとソ連が台頭して、「二極システム」を形成しつつあった。
現在は様子がかなり違う。
ヨ−ロッパにはＧＤＰにおいてアメリカを凌駕するＥＵが存在し、アジアでは日本が国家単位では世界第二の経済規模を持ち、国土と人口が巨大とはいってもしばしば親米保守派の論者がいうように、アメリカは「モンロー主義」の国だから、国際政治にかかわるのがいやになったら、国内に閉じこもってしまうだろうという話ではない。
この説には、「そうなったら、日本は中国と北朝鮮の脅威に素裸でさらされるぞ」という桐喝が含まれているが、十九世紀末以降のアメリカの歴史を振り返れば、自国内に閉じこもるという意味でのモンロー主義であった時代などまったくない。
それ以前も、アメリカは南北アメリカの地域覇権国を目指していたというのが、むしろ正しい認識だろう。
な中華経済圏が急速に台頭しつつある。
もちろん、ロシアはかつての勢力はないが、軍事的な潜在力はまだ大きい。
これに、経済的伸長が著しいインドを加えれば、世界における潜在的な「極」は多数あるといえる。
注目すべきは、アメリカの「ボーア戦争」後、いまの世界においてアメリカが構造的にどのような地位を持つかだろう。
そこでは、世界はどうなるのか。
高い確率でアメリカはやや後退し、世界は多極化に向かうというのが、暫定的な予測だ。
十九世紀末から二十世紀初頭のマッキンレー大統領時代以来、アメリカ合衆国は一貫して拡張主義的、あるいは帝国主義的に振る舞ってきた。
セオドア・ルーズベルト大統領は「帝国主義ではないが、拡張主義であることはたしかだ」と述べたことがある。
二十世紀に入ってからアメリカはひたすら西へ西へと介入政策を続け、ついには中東のイラクにまで達した。
現在のブッシュ大統領がいかに軍隊を増派しようと、明瞭な「勝利」を得ることはむずかしいだろう。
せいぜいが、アメリカは自由と民主主義のためにここまでやった、という自己満足的な撤退が待っているだけだ。
その後、アメリカは戦略のフロンティアを後退させて日本列島から台湾にかけてのライン、さらにはハワイ諸島まで思い切って引き下げることも考えるかもしれない。
このとき、アメリカは「オフ・ショア」なバランサーとしての勢力となる。
こうしたアメリカの「オフ・ショア・バランス」論は、すでにアメリカの有力な複数の国際政治学者たちによって提案されている。
たとえば、日本、中国、ロシア、韓国、北朝鮮からなる東アジアだが、ここに勢力均衡状態をつくってアメリカはハワイからバランスを崩さないように、適宜介入するほうがいいというわけである。
すこし国際政治からの議論が長くなったが、こうした「多極」状態になったとき、ドルと自己実現的予言により、二○二○年に通貨も多極化するいまのアメリカの政治力や経済力からすれば、そんなことはあり得ないというかもしれない。
購買力で計算したとはいえ、中国経済が二○二○年にアメリカ経済と並ぶといっているのはアメリカ自身なのである。
アメリカが政治力と軍事力によって維持しているドルは、いずれにせよ現在の圧倒的な地位を保つことはできない。
ポンドのように、他の基軸通貨の補助という地位にまで転落しなくとも、複数の基軸通貨のひとつという地位に甘んじることは十分に考えられる。
問題は、そうなるきっかけが何で、いつごろかということである。
社会学や経済学には「自己実現的予言」という言葉がある。
たとえば、ある企業の社長が公の席で「わが社の株価は、このままでは二分の一になってしまう」と失言したのをきっかけに、本当に株価が二分の一にまで下落してしまうような現象を意味している。
いう基軸通貨はどうなっているだろうか。
もちろん、この時点でも基軸通貨としての地位は失っていない。
ただし、このときには、複数の基軸通貨および準基軸通貨のうちの有力なひとつとして、それなりの存在感を示しているだけのこととなる。
ここに働くメカニズムは、比較的わかりやすい。
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